木造ビルの可能性

木造ビルの可能性

最近木材を使ったビルが増えている

近年木材の良さが再認識され、木造建造物が増えています。
オリンピックのメイン会場となる新国立競技場のスタジアムの主要素材は木材です。
一般的に大型建造物の素材にはコンクリートや鉄が用いられます。
新国立競技場のスタジアムには木材と鉄骨の長所を生かしたハイブリッド構造が採用されています。
屋根のトラスには中段面集成材が使用され、建物の意匠の核となる外部の格子には一般流通している木材が全国から集められ使用されています。
小さな木片、木切れは身近なところにあります。
どこでも採れる素朴な素材を使用した新国立競技場の建設は建築技術の高さだけでなく、木材使用の可能性を示唆しています。
木材を使用した大型建築物は新国立競技場だけではありません。
大阪木材仲買会館や横浜の商業施設サウスウッドも木造ビルです。
現在、国内では公共施設を中心に大型の木造建築が推進されていますが、次世代の建築を担う可能性も秘めています。

地元の木材を使って

地産地消と言えば食べ物のイメージがありますが、その風潮は建築にも及んでいます。
地産の木材を使用するメリットはエコで運搬コストがかからないことです。
建材として使用される大型木材は運搬費用がかかり、運送時に排出される二酸化炭素の量も多くなりますが、地産の木材を利用すると運搬距離が短く済みます。
地産木材の使用は地域の林産業の活性化に貢献し、適切な森林管理にもつながります。
森林は増えれば増えるほど良いイメージがありますが、一定のサイクルで伐採し、植林をしなければなりません。
若齢木はCO2の取込み量が多く、老齢木はCO2の吸収量が少なく、伐採して使用することが望まれます。
木が密集してしまうと十分に木が成長できず、土地も木もやせ細り、森林が持つ本来の保水機能を失います。
森林の保水機能が働かなくなると土砂災害の影響も出やすくなります。
地産の木材を使用した建築物は、地域の住環境にも適しています。
化学建材の使用が原因とされるシックハウス症候群やアレルギーの心配もありません。
自然と人に優しい地産木材を使用した建築はメリットが盛りだくさんです。
地元の木材を使用した中規模木造建築物の事例も複数あります。
2016年にリニューアルした東京の戸越銀座駅には多摩産の木材が使用されています。
昔ながらの木造駅舎に改築され、舎内はスギの香りがほのかに漂います。
東京は都会のイメージがありますが、奥多摩は東京の奥座敷と呼ばれ豊かな自然が残っています。
神戸元町には兵庫県産木材を使用した兵庫県林業会館の新ビルが建設されました。
兵庫県林業会館は5階建てのオフィスビルで、約4000本のスギ、ヒノキが使用されています。
横浜市南区総合庁舎では内装の木質化整備が行われました。
神奈川県産のスギが97.6%使用され、温かみのある空間になっています。
各都道府県では地元木材の利用が推進され、補助制度を実施している自治体もあります。
今後はさらなる木造ビルの建設が進むと期待されます。

世界でも木造中層ビルが増える

木造ビルは日本だけでなく世界各地でも建設が進んでいます。
2000年以降、世界的にビルの木造化が始まりました。
この時期は木材の革命とも呼ばれ、木造の中層ビル・高層ビルの建設が注目されはじめます。
背景には地球温暖化をはじめとする環境問題と木構造の新工法の開発とCLTの普及があります。
地球温暖化の原因はメタン、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスです。
地球温暖化は平均気温の上昇や異常気象、海面の上昇などを引き起こします。
木材は環境に優しいカーボンニュートラルな素材で、安定した炭素の循環を繰り返します。
CLTはクロスラミネィティッドティンバーの略称で、直交集成材とも呼ばれます。
直交集成材は板を交互に組み合わせることで強度が上がり、木材の欠点であるねじれや縮みなどを予防できます。
集成材は形を自在に形成できるため、柱、梁、壁、床などあらゆる構成部分に使用できます。
CLTは断熱性や遮音性、耐震性にも優れていることから万能な建材として注目されています。
また、CLTを用いた建築は工期を短くするメリットもあります。
集成材は木材を加工して製作できるため、森林資源が豊富な国で製作が可能ですが、建築にあたっては法整備が前提となります。
2019年3月の時点で世界最長の木造ビルはノルウェーのミョーストーネットです。
ミョーストーネットは18階建ての複合ビルで高さは約85mです。
エコで環境に良い木造ビルの建設はこれからさらに進むことでしょう。

日本でも今後木造ビルが増える

世界規模で見ると日本は木造建築物の高層化が少し遅れていましたが、近年木造ビルが徐々に増えています。
戦争の背景から木造の建造物は燃えやすく、大型建造物の主要素材として使用されることが控えられてきましたが、
2010年に公共建築物および木材利用の促進に関する法律が制定されました。
法の制定により公共建築物への木材利用が推進され、庁舎や公民館、教育施設などの増改築にあたって木材が多く使用されるようになっています。
木材は燃えやすい性質がありますが、耐火性の高い集成材の開発と導入も進んでいます。
また、防火規制の法改正もこれらの木材利用を押し進めています。
現在、戦後に植林されたスギ、カラマツ、ヒノキなど木材使用に適した木々は伐採期を迎えています。
木材の地産地消は適正な森林管理と自然環境保全に貢献し、地域環境について知るきっかけも与えてくれます。
木材の活用には地域の住人、企業との連携が欠かせません。
国内にある森林の所有形態は分散しています。
森林の所有者が高齢化して適切な管理を行えずに荒地となってしまうケースも少なくありません。
2019年4月に森林経営管理制度が始まりました。
森林経営管理制度は森林管理法に基づく新制度で、森林管理が円滑に行われるように市町村を通じて意欲的な経営者に管理委託を行う仕組みです。
本制度によって木材がこれまで以上に有効活用されることが期待されます。
日本の木造ビルの普及は始まったばかりですが、豊富な森林資源の活用と中高層ビルの木質化が期待されます。